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ウェブルート・ソフトウェアは2008年5月7日、日本、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イギリス、オーストラリアの7カ国の企業における電子メールの重要性とセキュリティ被害状況についての調査結果を発表した。同調査は、インターネットを通じて2008年2月に行ったもので、有効回答数は1,494件（うち国内206件）。PC の所有台数が5台以上の企業に勤務し、Eメールセキュリティ製品購入に関して決定権をもつ担当者を対象に行われた。アンケート調査では、まず、電子メールの重要性が尋ねた。その結果、電子メールを最重要、重要と位置づけた項目として「顧客とのコミュニケーション」（68.5％）や「電子メールを使った注文の受付処理」（53.4％）、「社内の従業員同士のコミュニケーション」（45.6％）などがビジネスコミュニケーション上、電子メールを最重要ないしは重要と位置づけた。「顧客とのコミュニケーション」は、他国においても、最も高い割合を示している。特に、米国では81.8パーセントと高い数字を示した。また、2007年に国内企業が、電子メールセキュリティ関連で受けた被害は、「迷惑メール」（66.5％）などである。これも海外企業においても同様で、特にオーストラリア（87％）、ドイツ（84.5％）、フランス（82.4％）の3カ国は、8割以上の数字を示した。また、勤務先で受信するメールのうちの迷惑メールの割合が、50％から99％と回答した国内企業は、24.7％となった。続いて、調査は、国内企業が被害の増加を予測する電子メールセキュリティ関連のトラブルをあげた。アンケートに「やや増加する」「かなり増加する」との回答がもっとも多かった選択肢は「迷惑メール」（42.8％）となり、「スパイウェア」（27.2％）、「ウィルスへの感染」（20.9％）、「従業員の電子メールの業務外の不正使用」（17％）、「サービス不能（DoS）攻撃」（14.6％）となった。アンケート対象者に、勤務先の電子メールセキュリティにおいて回答者が関心を持っている項目は、「ウィルスやスパイウェア」（82.5％）、「迷惑メール」（70.8％）「メールデータの紛失」（65.1％）、「適切なメールを迷惑メールと誤認する問題」（64.6％）などとなった。ほかにも「従業員による機密情報や社外秘情報のメールによる流出」（64.1％）、「電子メールの機密性の保障」（63.1％）「メールシステムのダウンによる機会損失」（60.7％）、「メールサーバーへのサービス不能（DoS）攻撃」（60.2％）などがあげられた。今日のTechnology